外来化学療法を受ける患者さんの副作用管理をどうするか。それには保険薬局との連携が不可欠だと考えています。2020年度の診療報酬改定で連携充実加算、特定薬剤管理指導加算2が新設されました。病院は患者さんが行っているがん薬物療法に関連する情報を提供し、保険薬局はその情報を活用し、副作用を電話等でサポートします。これにより発現した副作用に対し、早期に対応することができるようになります。患者さんから得られた情報や対応内容を病院へトレーシングレポートなどでフィードバックします。病院ではその情報をもとに次回の治療での支持療法を検討することで、患者さんのQOLの向上に寄与できると考えられます。このようにこれからの外来化学療法の発展には薬薬連携の推進・向上が必要不可欠です。
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